フレイルは要介護状態の前段階と言われ、そのままにしておくと要介護状態へ移行してしまいます。
フレイルは可逆性であると考えられているため、この段階で適切な介入を行うことで要介護状態になることを防ぐことができると言われます。
フレイルについての過去記事はこちら↓
rehabilitation-nutrition.hatenablog.com
rehabilitation-nutrition.hatenablog.com
適切な介入を行うためには適切な評価が大切！
ということで、今回はフレイルの評価方法と、現在のフレイルの有病率についてまとめていきたいと思います。
フレイルの評価方法
フレイルは身体的、認知・心理的、社会的な問題を含む包括的な概念です。
実は、全てを網羅した評価方法というのは現状ありません。しかし、身体的フレイルに関しては確立した評価方法があります。
代表的なものとして、CHSという評価基準があり、国際的に広く用いられています。これを日本人向けにカットオフ値を修正したものが、日本版CHS（J-CHS）であり、身体的フレイルの評価方法として推奨されています。
体重減少、筋力低下、疲労、歩行速度の低下、身体活動の低下、の5項目からなり、3つ以上当てはまればフレイル、1〜2個該当すればプレフレイルという判断基準です。
項目が少なく、問診とちょっとした運動機能を調べるだけでいいので、時間の限られたセラピストにとっても使いやすい評価方法になっています。
フレイルの有病率
J-CHSを用いての日本の5つの地域コホート研究を統合した解析の結果では 、地域在住高齢者における身体的フレイルは7.9％であるとされています。
これもまた、年齢が伴ってフレイルは増大し、85歳以上では35％の方がフレイルに該当するそうです。
また、日本の地域在住高齢者を対象とした縦断解析では、2年間での要支援・要介護の新規発生率が、健常な高齢者では1.2％であったのに対し、プレフレイルの該当者は4.3％、フレイルに該当したものは17.6％であり、健常な高齢者に比べてプレフレイル高齢者では2.5倍、フレイル高齢者では4.7倍に要支援・要介護状態発生のリスクが増大していたと報告されています。
まとめ
今回はフレイルの評価方法と有病率についてまとめました。
フレイルを評価することは、その後の要介護リスクを把握し、介護予防を促進する上で有益になると考えられます。
高齢者に介入する場合には、フレイルを評価する視点も持ちながら進めていきたいですね。
本日は以上です、ありがとうございました。
参考：高齢者理学療法学
